困っている社長長らく安泰だった商圏に、セントラル・キッチンを備えた安売りチェーン店が出店して以来、売上も利益も減り続けているんです！
複数店舗の食品スーパーを営むC社長のお悩みにお答えしようと、3年分の決算書や経営資料を拝見、店舗のベテラン・スタッフにヒアリングもしたところ、C社の課題は安売り店との競合ばかりではないようです。
まず決算書を分析した上で、同業他社と経営指標を比較してみたところ、C社の経営状態は特に悪いとは言えないことが判りました。
飲食料品小売業（調査対象数930）／黒字かつ自己資本プラス企業平均／売上高総利益率：４０．９％／売上高営業利益率：２．０％（日本政策金融公庫「小企業の経営指標調査 2019年度 卸売・小売業」p.142）
一方で、C社の売上と利益が年々低下して、右肩下がりの業績が続いていることも事実でした。
マクロの視点では、日本中で人口の高齢化が進んでいます。C社の業績の低下が、顧客の高齢化によるものであるとすれば、対策を講じておく必要があります。
またミクロの視点では、C社のある店舗の競合店は、C社と同じ食品専門のスーパーマーケットながら、セントラル・キッチンで効率的に調理した惣菜やカットした生鮮品を、C社店舗よりも低価格で提供することに特長がありました。
その競合店では、より多くの店舗を抱える強力な調達力を活用して、全国規模の大手メーカーが大量生産するNB（ナショナル・ブランド）商品も、C社店舗より低価格で販売しています。
コンサルタントC社に必要なのは、競合店への対策なのでしょうか？
そのような競合環境のもと、長年にわたって地域で親しまれているC社店舗の「儲からない理由」を紐解いていくと、C社長の経営方針に真の原因があったことが判明してきました。
経営の立て直しに必要な３つのポイント
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今回は以上です。
